日時　     2021年7月10日(土) 10:00～11:00 配信     　講演概要　     We will welcome Matthew Tomlinson, Board Director at the Project Management Institute, the world’s leading professional association for project professionals and changemakers. Matt will share his unique insights on the world's increasingly disruptive shift toward projectization and new ways of  working across all sectors and geographic regions. Matt will highlight the long-term trends – accelerating in the wake of COVID-19 – profoundly transforming the future of work itself, from evolving demographics around the globe to revolutions in how we use technology. These paradigm shifts are placing marked pressure on organizations and governments to ensure their relevance and operate with dramatically more agile – or even “gymnastic” - approaches. As a result, professionals around the world also need to upgrade their own capabilities and develop the right mix of technical and “power skills” to effectively lead teams and turn ideas into reality. Please join us as Matt shares engaging stories and actionable lessons on how organizations and individuals alike can prepare to succeed in the future.     　講演者プロフィール　     Matt Tomlinson is a product management leader at Indeed.com where he focuses on helping connect millions of people with employment. A lifelong entrepreneur, Mr. Tomlinson’s journey started in his parents’ garage where, at the age of 16, he formed his first startup to connect small businesses to the internet. Now, a few decades – and several more startups – later, he is an accomplished program manager, product manager, researcher, writer and speaker in the fields of technology, artificial intelligence, and innovation. His distinguished endeavors have been recognized by many organizations. These include the prestigious Booz Allen Hamilton “Values in Practice” award recognizing his program management for the Department of Defense directly supporting multiple Secretaries of Defense, the Stevie Award for customer service and the SQM Customer Experience Award for Innovation for his work directing the global innovation lab at Electronic Arts. Mr. Tomlinson has been an active volunteer at PMI for over 10 years working on exam development, program management role-delineation studies, The Standard for Program Management – Third Edition, the Certification Governance Council, and the most recent global practice analysis of how professionals across a diverse spectrum of occupations view their work in transforming ideas into reality. His efforts have contributed to what PMI is today and helped define what PMI can be going forward. He holds a Bachelor’s degree in Computer Science from Texas Christian University and served five years in the U.S. Air Force. He is the father of three girls and spends his time trying to teach them to make the world a better place.    　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.500.501.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。  .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月10日(土) 11:15～12:15 配信     　講演概要　     近年、SDGsに代表されるように、気候変動などの社会的課題の解決に向けたグローバルレベルの取り組みが企業に求められ、ESG経営に対する評価が高まっています。当社は事業そのものがお客様や社会の抱える課題をIT技術の力で解決することであり、創業以来脈々と「お客様とともに未来の社会を創る」ことに取り組んできました。技術が飛躍的に発展し、デジタルトランスフォーメーションの流れが加速している中、当社はグローバルでIT、特にデジタル技術の活用によって、お客様とともにビジネスイノベーションの実現や社会的課題の解決を実現し、社会に貢献していこうとしています。デジタル技術を活用したESG経営の実現に向けてのデジタル人財育成、デジタル人財が活躍できる環境整備などをはじめとする、さまざまな取り組みについて紹介します。 　講演者プロフィール　   2020年　代表取締役副社長執行役員（現職） 2018年　代表取締役副社長執行役員 　　　　（金融分野、欧米分野、グローバルマーケティング担当） 2017年　取締役常務執行役員（金融分野） 2014年　執行役員 第四金融事業本部長  1991年　米国コーネル大学にて経営学修士MBAと工学修士ME修了 1985年　日本電信電話入社  　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.001.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月10日(土)13:15～14:15配信     　講演概要　     新型コロナウイルスがあらゆる企業にDXの取り組みを加速させました。しかし、いざ取組みを始めても、現状の課題解決に終始してしまい、本来のDXとしての効果的な推進が出来ていないと感じている向きも多いようです。本講演では、シーメンスがこれまでものづくりのデジタリゼーションを進めてきたプロジェクト経験の中で、直面した課題や失敗事例について研究を重ね、まとめ上げた手法を紹介しつつ、DXプロジェクトの運営時に考えるべき要素と、その管理運用方法についてご紹介します。 　講演者プロフィール　   2018年　10月より現職2016年　シーメンス社プリセールス本部長として着任2013年　同社PLM事業責任者としてパートナー教育とマーケティング企画を兼任2008年　同社営業技術統括。システム実装プロジェクトと業務改革の支援を中心に活動1999年　グローバルPLMベンダにてPLM実装プロジェクトに従事1997年　商社系SIerにてCADおよびPDM導入支援チームに配属1996年　独立系ソフトハウスにて、カーナビシステムのマネジメントSEとして従事     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.250.250.501.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月10日(土)14:30～15:30配信     　講演概要　     人生100年時代が現実として迫る我が国は、少子高齢化社会、東京一極集中/地方人口減、IT人材不足などの課題山積の中、コロナ禍に直面した。私はパラレルキャリアを歩みながら、次世代育成、特に女性エンジニアを増やすための理工系進路の魅力を伝える活動や、人づくり・シニアパワーも生かした地方創生活動にも注力している。リモートワークや価値観の変化、ダイバーシティ意識の高まりなど、新しい変動が感じられた2020年。変化に遅れがちな日本社会変容プロジェクトをどう進めるのか。アンコンシャスバイヤスを乗り越え、ダイバーシティ&インクルージョンを進める意欲的なプロジェクトマネジメントの可能性に期待したい。サイロ型に分散した知や組織を有機的に繋ぎ、レジリエントでサステイナブルなデジタル社会構築には、過去のしがらみにとらわれず勇気をもって殻を破り、創造性を発揮すること、まさに多様性やマイノリティーのパワーがキーとなると考える。ビジネスアナリシスの視点も加味し、大学で進めるオープンイノベーションをご紹介しながら、プロジェクトマネジメント力に長けたみなさまと議論し、社会実装を加速するためのステップになれば幸いです。 　講演者プロフィール　   2018年～   東京大学国際オープンイノベーション機構プロジェクトマネージャー（2021年現在、AI・情報分野と地方創生プロモーション業務を担当）　2010年～　東京大学工学系研究科広報室にて　ﾊﾟﾌﾞﾘｯｸ広報に従事2004年～　生活者行動研究所に異動、ヒトの研究に従事（以後事業部）1986年～　ライオン株式会社　研究所にて、プロセス開発・材料・洗剤開発に従事。1986年 　  東京大学工学系研究科化学工学専門課程　修士修了     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.500.501.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月10日(土)15:45～16:45配信     　講演概要　     新規事業参入時の製品開発プロジェクトは、その企業においても成熟したプロジェクトマネジメントルールや推進体制が確立されていないことから、極めて難易度が高い。長年培われた既存事業のPMプロセスや製品保証・開発ルールなどをそのまま適用したり、手探りで強引にプロジェクトを進めたりしてしまうことは、大幅な手戻りや深刻な品質問題に繋がるリスクがある。当社では、産業印刷事業という新規成長事業に参入した際、基幹製品事業の社内プロセスルールを適用できなかったため、PMO専門チームが開発現場で多くのプロジェクトに散見されたPM課題や組織課題を随時可視化し、新ルール策定やPM教育を同時に推進してきた。本講演では、新たな市場・顧客に向けた新製品開発プロジェクトを確実に立ち上げるために「PMO主導型プロジェクトマネジメント手法」を導入した実践事例を紹介する。具体的には、①PMOアセスメントによるプロジェクト成熟度管理、②プロジェクト憲章、③新規系プロジェクトルール構築、④PMOメンバーによる直接PM指導、⑤組織職～PMメンバーまでの一貫したPM教育などの取り組みを、PMI日本フォーラム参加者の皆様が現場で活かしていただければ幸甚である。 　講演者プロフィール　   2019年　　　　　 (株)リコー IP(Industrial Printing)事業本部　事業本部長2016年　　　　　 (株)リコー IJ(Inkjet)事業部　副事業部長2014年　　　　　 リコージャパン株式会社　取締役　2012年　　　　　 リコーITソリューションズ株式会社　代表取締役社長執行役員2009年　　　　　 (株)リコー コントローラ開発本部　本部長1998年～2011年　複写機コントローラソフトウエアの設計開発に従事1985年～1997年  インターネット通信技術の研究開発に従事1985年　　　　　 (株)リコー 情報通信研究所に配属1985年　　　　　 上智大学大学院理工学研究科電気電子工学専攻 修士     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.500.250.251.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月10日(土)17:00～18:00配信     　講演概要　     独自メソッド「BPA理論」により、日本で初めての科学的根拠(エビデンス)を基にした戦略的「MBA×心理学×AI×オンライン」の結婚相談所を起業し、3か月での成婚者を輩出し続け、2020年度は、起業半年にも関わらず、3千社近い結婚相談所の中で、年間累積で最優秀賞を受賞。Domaniやゼクシィなどでも監修執筆、ラジオなどのメディアでも活躍中。元々、「自殺者を減らし、幸せな人を増やしたい」という志から、弁護士を目指すが、家庭の経済的事情から大学への進学と弁護士になる事を断念。その志を達成する為、高卒で就職し、金融機関で営業成績日本一位の成績を取り、CFO、執行役員、管理本部長、経営企画室長などを経験してMBOやM&A、IPOなどを経験し、大学院へ進学し、MBA(経営学修士)や心理カウンセラー、臨床心理療法士の資格なども取得し、学生時代に取得した簿記一級を始めとする30以上の資格と経験を駆使し、15年以上にわたり、数千人の婚活をサポート。43歳の時に14歳年下の三高男子と再婚が出来た技術も踏まえ、初対面でも人と心の距離を近づける心理技術や告白を成功させる心理戦など役に立つ話しも織り交ぜ、コロナ禍にも関わらず、起業直後から実力派の大人気結婚相談所としての成功の秘訣を話す。 　講演者プロフィール　   グロービス経営大学院卒　MBAホルダー、　心理カウンセラー&臨床心理療法士、モデル2021年   一般社団法人 日本仲人の会 理事2021年   日本結婚相談所連盟　最優秀賞　受賞2020年   SMART BRIDAL President ＆ CEO2019年　株式会社P&Dヒロサワ 執行役員 & 経営企画室長2018年　株式会社Crannova 管理本部長 & CFO2017年   LYKAON株式会社 経理財務部長 & CFO2016年　株式会社 オリーブデオリーブ 経営企画室長 & CFO     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.500.501.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)10:00～11:00配信     　講演概要　     プロジェクト・マネジャーを含むIT業界の人材の能力は、なんらかの機関によって、その能力を保証されているものではなかった。たとえば、医師免許をもっていないと医療行為ができないこととは大きな違いであることは古くから指摘されている。この状況に対して、PMI 本部では、プロジェクトマネジメントに関する国際資格PMP®をPMBOK®ベースで、情報処理学会では、広くIT技術についての資格CITPをIPAのITSSベースで認定をしてきている。しかし、国際化されたIT業界においては、その資格を国際的に通用するものとしなければならない。このために、米IMSが標準として提唱してきているオープンバッジ（デジタルバッジ）を採用しようという動きがある。現在急激に広まってきているオープンバッジを中心とする資格認証の仕組みを概観し、それがもたらす社会的な影響について述べる。 　講演者プロフィール　   2019年～ 　　　   一般社団法人大学ICT推進協議会（AXIES）会長2014年～2020年  早稲田大学図書館長2010年～2014年  早稲田大学理事（研究推進総括、情報化推進）1992年～　　　　 早稲田大学理工学部教授1987年～1991年  早稲田大学理工学部助教授1983年3月　　　  早稲田大学大学院理工学研究科博士課程修了 工学博士     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.001.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)11:15～12:15配信     　講演概要　     近年注目されているESG投資とは、企業の財務情報以外の部分である環境（Environment）・社会（Social）・企業統治（Governance）の活動について評価し、投資を行うことである。コロナ禍で大打撃を受けた市場だが、ESG投資は増え続けている。またEで最も重視されている気候変動は、欧米が推進するグリーンリカバリー（コロナ禍後の気候変動対策等の環境に配慮した経済復興策）の動きでも見られるように、世界ではコロナ禍でも気候変動対応への取り組みが加速している。日本においても昨年10月の菅首相の「カーボンニュートラル宣言」以降、政府省庁で様々な検討会が立ち上がり、民間企業でもカーボンニュートラル目標を掲げるところが続出しており、官民で脱炭素経済への取り組みを推進している。コロナ禍でもなぜESG投資は増えて続けているのか、なぜ気候変動問題の取り組みが重要なのか。ESG投資の背景を紐解きながら、世界と日本における状況を概観する。また「SDGs」、「サステナブルファイナンス」等の関連するキーワードに触れながら、ESG投資における企業にとってのリスクやビジネス機会を紹介する。 　講演者プロフィール　   2020年～　現職2009年～　慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科講師（非常勤）慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科講師（非常勤）、「環境ビジネスデザイン論」担当2000年　  三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社（現）にて環境金融コンサルティング業務に従事1998年　  シティグループ証券株式会社（現）債券本部1997年　  米国ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院（現）科学修士1992年　  ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・アンド・カンパニー　ニューヨーク本社     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.001.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)13:15～14:15配信     　講演概要　     プロジェクトの報告で、悪い事象ほど早く報告することが重要です。悪いことは、打ち上げづらいものであるが、どうしたらみんなで共有できるのでしょうか。自分たちのプロジェクトチームでは、BNF（Bad News First）のという略称を利用して、報告しやすい状況をつくっております。本講演では、いかに、チーム内に浸透させていったかを事例を交えて説明するとともに、チームメンバーがどういう捉え方に変化していったかをお話しします。デジタル革新の進む中でも、コミュニケーションをうまく取ることは欠かせないものです。BNFという語源を活用して、都合の良い情報だけが報告されるのではなく、悪い情報でも報告されやすくなることで、オープンなコミュニケーションができ、プロジェクトをうまく進行させる一つの武器になるでしょう。 　講演者プロフィール　   2017年～　　　　  自動運転（ADAS）開発に従事　2008年～2016年　自社マネージャー2006年～2009年　MEITEC入社、ブレーキ制御開発に従事2002年～2005年　自動車のパワーユニット制御開発に従事2000年～2002年　NTT出向、パケット網監視制御の開発に従事1986年～2000年　日立グループ入社、通信関係プロジェクト部署に配属1986年　　　　　  国立米子工業高等専門学校　電気工学専攻     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.250.750.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)14:30～15:30配信     　講演概要　     人生100年時代と言われる今、人口の約3割が高齢者という超高齢化社会の日本では、いよいよシニアも働く時代が本格化します。これまでの「高年齢者雇用安定法」では65歳までの雇用が義務化されていましたが、本年4月より施行された「改正法」では70歳までの雇用が努力義務となり、さらに、従業員とのフリーランス契約や独立支援など、高年齢者の今後のキャリア形成に関する支援が企業に課され、シニアの働き方にも様々な選択肢が生まれてきます。　こういった動きの中で、これからのシニアはDX時代のシニアとして、これまでのシニアとはまったく違う人生後半戦を迎えることになります。長年の経験や知見を活かしてこれから先も自分らしく働き続けるためには今から準備が必要です。　これまで様々なプロジェクトに挑戦してきた方々が、今度は人生後半戦の最大のプロジェクトとも言える自身のセカンドキャリアを構築するプロジェクトに挑戦していく。そのために必要な、セカンドキャリアに向けて一歩踏み出すためのヒントをお伝えしていきます。 　講演者プロフィール　   2021年　法政大学大学院キャリアデザイン学研究科2018年　株式会社Next Story 代表取締役2016年　昭和女子大学現代ビジネス研究所　研究員2006年　富士通ネットワークソリューションズ株式会社にて、コンテンツビジネス、社内情報共有、デジタルマーケ等に従事　1986年　富士通インターナショナルエンジニアリング株式会社にて、海外顧客向け訓練講師を経て、国際電気通信海外展示会Prj、　　　　 ジンバブエCBT Prj（JICA専門家）、愛知万博Prj　等に従事1983年　富士通株式会社入社　北米向け通信システム開発に従事     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.001.000.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)15:45～16:45配信     　講演概要　     The Project Economy is a term coined by PMI in 2019, in it’s 50th anniversary year. It is the future, the evolution and the extension of project management to improve society, and the capabilities of organizations and people to make ideas a reality. We will see existing and upcoming components under umbrella of The Project Economy, like BIM (Building Information Modeling), OT (Organizational Transformation) and others.  Humans are at the core of The Project Economy, in teams that deliver change, as users that need or receive change and society at large to become better for all. Leadership is needed more than ever in times of disruptions and it will serve humanity best if leaders act ethically. Questions that will be addressed are •How to become an ethical leader, how to become a better person?•Can there be a project without humans involved?•Which values might a human hive (9 billion individuals permanently connected) be based on?•How to influence stakeholders?  This presentation will introduce philosophical views as well as practical tips for a Leader.   　講演者プロフィール　     Thomas Walenta, PMP®, PgMP® and PMI Fellow worked for IBM from 1983 to 2014 in a variety of client projects, programs and PMOs, in multiple industries, geographies and cultures. He worked in his first project 1974 and build his first PMO from 1995. In 2017, he achieved the diploma in company direction from IoD.  Thomas is a member of PMI since 1992, and of GPM/IPMA since 1995. As a PMI volunteer from 1998, he led the PMI Frankfurt Chapter for 8 years, was elected to the PMI Board for 2 terms of 3 years each and was a member of the PMI Ethics Review Committee for 6 years. He is a keynote speaker since 2000, presenting at conferences globally. In 2012 he was awarded a PMI Fellow.Today he is coaching, teaching and mentoring. He considers himself a Global Project Economy Expert, covering all aspects of a new project management paradigm for people from 5-75, across all value delivery frameworks and helping the global society to improve.He has been characterized as a disagreeable giver.    　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.250.750.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。なお、Thomas Walenta 講師の事前ダウンロード資料（pdf）には、英語によるスクリプトが付いていますので参考にしてください。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }

　日時　     2021年7月11日(日)17:00～18:00配信     　講演概要　     2020年9月、菅首相の就任後の会見で「複数の省庁に分かれる関連政策を取りまとめて強力に進める体制として、デジタル庁を新設する」という発表がなされ、当初の想定よりも遥かに早い、約1年という急ピッチの中で2021年、デジタル庁の設置にこぎつけた。「誰ひとり取り残さない」ためにも、デジタル化のより一層の推進は不可避であり、またコロナ禍において直面した諸課題は、日本のデジタル化の遅れを浮き彫りにさせた。国による全体像、自治体と国との連携、民間でのデータ利活用、それによって国民の暮らしがどのように変わるのか、さまざまな関心が集まる中で、これまで党内で取りまとめてきた提言や、内閣委員会での議論など、政治の現場での動きについてもご紹介しつつ、デジタル庁設置へ寄せられている期待や展望についてお話しする。またデジタル化が地方創生にどう寄与しうるのか、データ分析と地域活性化の取り組みや「デジタル田園都市国家」についても共に考える契機としたい。 　講演者プロフィール　   2020年10月　　　　　　　自民党第51代青年局長に就任2017年～現在に至る　　　 IT戦略特命委員会→デジタル社会推進特別委員会→デジタル社会推進本部（名称は変更するも）継続して事務局長を拝命2015年10月～2016年8月　内閣府大臣政務官（地方創生、金融庁、防災担当）　　　　 　　　　　　　　  熊本地震の際は、政府現地対策本部長として現場の対応にあたる。2012年  　　　　　　　　  第46回衆議院議員選挙において、初当選（現在3期）2008年  　　　　　　　　  国際基督教大学大学院行政学研究科博士後期課程修了　　　　 　　　　　　　　  学術博士号取得（Ph.D）　2001年  　　　　　　　　  米国ジョージワシントン大学ポリティカル・マネージメント大学院修了(修士号取得）     　PDU値　     TechnicalLeadershipStrategicTotal PDUPMP®0.000.001.001.00※PDU値の一覧はこちら※「基調・招待講演」は、オンデマンド配信での視聴も可能です。　配信ページはこちら　 ※参加申込み（チケット購入）された方は、7月10日以降にアクセスすることができます。 .pdu_table { font-size: .8rem; width: 30% !important; }